マインドフルネス実践研修

マインドフルネスは一言で言うと心を強くする訓練です。これまでの研究から、 ストレス耐性を高めてくれたり、他にも色んな効果があることが分かっています。

マインドフルネスは大手企業にも取り入れられている

マインドフルネスは多くの研究によって、その効果が実証されています。例えば、「前頭葉が増強する、リラックスしやすくなる、ストレスに強くなる、幸福度が高まる、不安を感じにくくなる、うつ病が改善する、自己制御力が高まる」などです。実際は、まだまだあります。

このようにたくさんの研究によって効果実証されているので、グーグル、フェイスブック、ダウ・ケミカルなどの世界的企業からハーバード大学、コロンビア大学、ペンシルベニア大学ウォートン校などの世界的大学までがマインドフルネスを取り入れています。では、マインドフルネスとは具体的にどんなものなのでしょうか?

マインドフルネスとは

マインドフルネスの起源は2600年前までさかのぼります。仏教のヴィパッサナー瞑想です。古代インド語(パーリ語)で、ヴィとは「明確に」、パッサナーとは「観察する」という意味があります。

つまり、ヴィパッサナー瞑想(マインドフルネス瞑想)とは「明確に観察する瞑想」という意味です。マインドフルネスとは、ヴィパッサナーを英訳したもので、中身は全く同じです。

じゃあ実際に何をするのかというと、「普段無意識で行っていることに意識を向ける」ということをやります。

意識を向ける対象は何でもいいのですが、基本的には呼吸の出入りに意識をむけます。

それで呼吸の出入りをつぶさに観察するのです。呼吸が出るときは「呼吸が出る、呼吸が出る・・」と。呼吸が入るときは「呼吸が入る、呼吸が入る・・」と。

「そんなことが何になるんだ?」と思われるかもしれませんが、これだけでかなり前頭葉が活性化されて強化されることが分かっています。

前頭葉が強くなるとこんないいことがある

前頭葉が強くなると、まずストレス耐性が高まります。しかも、それ以外にもいっぱいいいことがあります。例えば・・

  • 集中力が高まる
  • 記憶力が高まる
  • ネガティブ感情が減る
  • ポジティブ感情が高まる
  • メンタル不調に陥りにくくなる
  • 人に優しくなる
  • 自尊心が高まる

こんなことも同時におこるのです。「そんな魔法みたいなこと起こるはずがない!」と思いますか?

でも、これは魔法でも何でもないのです。脳の構造からみれば、当然起こるべき変化なのです。というのも、ストレス耐性にしろ、今挙げたメリットにしろ、全ては理性を司る前頭葉という場所が関連しているからです。

極端な言い方をすると、この前頭葉の働きが鈍い人が、ストレスに過剰反応するようなタイプの人なのです。そこで前頭葉を訓練して働きを強めてあげればいいのです。そうすれば、今挙げたようなメリットは全部手に入るわけです。

基本的にマインドフルネスは個々が行うもので、個々がその恩恵を得ます。ただ、それを組織的に取り入れたら組織にどんなメリットがあるのでしょう?

気になりませんか?それを調べた研究もありますので、ご紹介します。

マインドフルネスの組織への効果

これはアメリカのダウ・ケミカル社の従業員88人に対し行われた研究です(Aikensら,2014)。この88人をマインドフルネスの訓練ありグループと訓練なしグループに分けて、その差を調べました。訓練ありグループでは、1回1時間のセッションを8週にわたって毎週実施し、セッションの間にマインドフルネスを自分で実施しました。8週間後、訓練ありグループでは次の表のような変化が見られました。

自己認識しているストレスレベル 30%低下
高いストレスを感じた回数 50%低下
ストレス耐性13%向上
仕事へのやる気15%向上
燃え尽き症候群50%低下
食事の選び方統計的に有意な改善

あらゆる領域でプラスの効果が出ていることが分かりますね。特に、燃え尽き症候群が50%低下というのは生産性が20%向上したことに相当するとこの研究で結論付けられています。この研究が行われた時点でのダウ社の平均年収は112,900ドル。これを踏まえると、訓練グループでは従業員一人あたり年間で22,580ドル(約240万円)の生産性がアップしたということになります。

より厳密に言うと、従業員が本来の能力を発揮できるようになった(プレゼンティーズムが減った)結果、生産性が向上したということです。つまりマイナスが0に戻ったようなイメージですね。決して、従業員が本来以上の力を発揮できるようになったわけではないのです。それでも、これほどのインパクトがあるということです。

ちなみに、この研究では参加者を募集で集めたため、両グループとも、プレゼンティーズムの人もそうでない人もごちゃ混ぜになっていました。そういった人をもろもろまとめて計算しても、マインドフルネスによって生産性が20%向上したということです。もしプレゼンティーズムの従業員だけを限定して変化を調べられたとしたら、おそらく生産性は30%や40%は改善が見られたことでしょう。

このようにマインドフルネスは従業員のメンタルヘルス、ひいては企業の生産性にかなり影響を与えます。

もしあなたが賢明なお考えをお持ちなら、すぐにでも自社の研修に取り入れたいと思うことでしょう。

ただ、その前に一つ注意しておくことがあります

それは、マインドフルネスの指導者は、必ずしもマインドフルネスの実践者ではないということです。

マインドフルネスのやり方だけを考えると、とてもシンプルなものです。誰でも覚えられますし、誰でも人に伝えられるものです。

でも、やり方のシンプルさに反比例するように、マインドフルネスの体験はとても奥が深いものです。

例えるなら車の運転に似ています。

車の運転自体はとてもシンプルなものです。運転の仕方の本を読めば理解できるでしょう。だからと言って、上手に運転できるようになるでしょうか?

やっぱり実際にやってみないと上手に運転できるようにはなりませんね?というのも、体験的に理解しなければいけない部分がたくさんあるからです。

例えば、その車の車幅感覚、信号のときの停止位置、黄色信号の時の進むか止まるかの判断・・・など、現場でないと理解しえない微妙なラインがあるのです。

同じように、マインドフルネスは心の微細な動きを捉える実践ですので、実践しないと分からないことが数多くあります。つまり、マインドフルネスを十分に実践している人でないと、人にマインドフルネスを正確に指導することはできないわけです。

私がマインドフルネスを指導します

堀口寿人(ほりぐちひさと)

公認心理師(国家資格)、健康経営アドバイザー(東京商工会議所)

20代のころに初期仏教に出会いマインドフルネス瞑想の指導を受ける。同時期に、心理カウンセラーに3年半弟子入りし、心理学やカウンセリング技術を現場で学ぶ。さらに、臨床心理学の大学院で修士号を取得。

現在は、精神科で非常勤の心理師をしながら、組織のメンタルヘルス対策を中心としたサービスを展開。これまで経験した臨床現場数は300以上。

自身でも、ストレス耐性を高めるために、ほぼ毎日マインドフルネスを実施。これまでマインドフルネスに費やした時間は500時間以上。

マインドフルネス研修の詳細

マインドフルネス研修

御社の従業員の方向けにマインドフルネス研修を行います。時間は120分。研修は次のような内容で構成されます。

  • マインドフルネスの基礎知識、効果、やり方についての理解
  • 専門家の指導を交えての練習
  • 自分に合うやり方での実践
  • マインドフルネス習慣化のためのコミットメント
  • やり方についての質疑応答

メールサポート

新しい習慣を自力でつけるにはかなりの決意が必要です。多くの場合三日坊主で終わってしまいます。そうならないように、私が従業員の方にメールで研修後1ヶ月間サポートします。メールサポートでは、分からないことを質問したり、専門家からの応援の言葉を受け取ったりできます。これにより、従業員の方は日々のマインドフルネス実践のモチベーションを保ちやすくなります。

価格はこちらです

先ほどの試算では8週間のマインドフルネス実践によって従業員の生産性が20%アップしたとのことでした。御社の従業員の平均年収が500万円だとしたら、一人当たり年間100万円分余分に仕事をしてくれたことになります。10人研修を受けたとしたら年間1000万円のプラスです。100人なら・・

このことを加味すると、マインドフルネスの研修には相当な価値があるでしょう。

かなり低く見積もって、1/10の2%しか生産性がアップしなくても、10人で年間100万円のプラスになるのです。これをふまえて十分に割に合う価格を提示します。

内容マインドフルネス研修120分メールサポート1ヶ月(全従業員対象)
価格30万円(税抜き)

もし効果が感じられなければ全額返金します

そうは言っても、一度試さないと効果は実感できないと思います。そこで、「研修120分+メールサポート1ヶ月」を十分に試してみて下さい。もしそれでも効果がないと判断されたなら、研修後1ヶ月~2カ月の間に申し出ていただけましたら料金を全額返金します。今すぐ下の電話番号よりお申し込みください。

寿心理オフィス 金沢市横川3-170-301
堀口寿人 電話番号:090-7677-6898

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引用文献

  • 黒田 祥子・山本 勲(2014)企業における従業員のメンタルヘルスの状況と企業業績-企業パネルデータを用いた検証- 独立行政法人経済産業研究所.
  • 東京大学政策ビジョンセンター健康経営研究ユニット(2016)健康経営評価指標の策定・活用事業成果報告書.
  • 厚生労働省(2017)データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン.
  • 経済産業省(2016)企業の「健康経営」ガイドブック(改訂第1版)-連携・協働による健康づくりのススメ-.
  • S. Yu., N. Glozier.(2017). Mentally healthy workplaces in nsw; A return-on-investment study(ニューサウスウェールズ州における精神的に健康な職場、投資収益率研究).
  • K. Aikens., J. Astin., K.R. Pelletier., C. Baase.(2014). Mindfulness Goes to Work Impact of an Online Workplace Intervention.

投稿日:2019年9月19日 更新日:

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